今年、自動車の電動化に向けた「２０３０経営方針」第２フェーズの初年度を迎えたマツダ（毛籠勝弘社長）は、２０２２〜２４年の第１フェーズでネットキャッシュ（現預金や同等物から有利子負債を引いた金額）を１１倍超に増やした。単価の高いラージ商品の導入や北米販売の好調のほか、円安も追い風に利益を積み上げ、第２、３フェーズでの投資の原資を確保。３月１８日には現在の電動化の状況を踏まえ、電池投資額を圧縮する一方で内燃機関を進化させる意向を明らかにするなど〝マツダらしい〟投資と成長戦略を描く。

２２年１１月に発表した同経営方針では第１フェーズをカーボンニュートラル・電動化への準備、第２フェーズを移行期間とし、２８年からの最終フェーズでバッテリーEVを本格導入するとしている。方針発表後の２３年２月に公表した同年３月期の第３四半期決算では、投資能力の目安となるネットキャッシュは３４６億円だったが、直近の２５年同四半期決算では３８５５億円まで伸長。毛籠社長は「第１フェーズはおおむね計画通り」と手応えを語った。一方、昨今はインフレによるコスト増や米国の関税政策、電動化の地域差などで不確実性が高まっているとして、EVへの投資は慎重かつ合理的に進めるとした。一時は車載電池への投資額を最大７５００億円と見積もっていたが、中国の長安汽車との共同開発などを生かし、山口県岩国市に新設する電池工場の費用を含めても金額を半減させる。またEV用の車台などを含む全体的な投資額もトヨタなどとの協業により、最大２兆円規模から１兆５０００億円まで減らす。注力するのは同社が以前から得意とする内燃機関の性能向上と、開発プロセスを数式化し実車での検証時間を減らす「モデルベース開発（MBD）」、EVにも対応した混流生産だ。各国・地域で厳しくなる排ガス規制に適合しながらも出力を維持する次世代ガソリンエンジン「スカイアクティブZ」は自社製ハイブリッドシステムとのセットで、２７年に次期CX―５へ搭載を予定。EVなどの開発にはMBDに最新のAIを組み合わせて一層の効率化を図る。また生産ラインでは自動搬送車の導入や、車両制御デバイス・ソフトウエアの共通化といった工夫を行い、既存工場でのEV増産に備える。広瀬一郎専務執行役員は「当社は１９６０年、国内製造業でいち早くコンピューターによる効率アップに取り組んだ土壌がある。小規模メーカーならではの独自発想で電動化に挑む」と話した。

担当記者：近藤