マツダ（毛籠勝弘社長）は２０２５年３月期に、確認できる１９９７年３月期以降でそれぞれ最大となる設備投資１７００億円、研究開発費１６００億円を計画する。「ＣＸ－６０」など高収益な新シリーズ「ラージ商品」（比較的車体が大きく馬力のあるＳＵＶ）の増産や電動化などに充てる。

特に北米市場の販売好調を受け、米国アラバマ、メキシコ、日本の各工場で増産する。ラージ商品は３列シート車「ＣＸ－８０」と北米向け「ＣＸ－７０」のプラグインハイブリッド（ＰＨＥＶ）搭載モデルを加える。また、北米市場で「ＣＸ－５０」にハイブリッド（ＨＥＶ）の導入も計画。ＥＶ市場が拡大する中国では、協業先の技術を活用したバッテリーＥＶ（ＢＥＶ）とＰＨＥＶを設定する新型車「ＥＺ－６」を年末までに投入するなど反転攻勢を図る。欧州はＰＨＥＶ搭載のＣＸ－８０を今秋に発売する。２３年１１月には電動化事業本部を発足させており、同社初のＢＥＶ専用プラットフォーム車の２７年発売に向けてリソースを注ぐ。また、開発中の次期「ＣＸ－５」には排気エミッションと熱効率を同時に改善したスカイアクティブエンジンに自社製ＨＥＶシステムを搭載する計画。

積極的な投資を支えるのが、２４年３月期で売り上げ利益ともに最高だったことによる潤沢な手元資金だ。具体的には、ネットキャッシュ（現預金などから有利子負債を引いた実質的な手元資金）は前年同期に比べて約２５００億円多い３５１５億円となり、３年連続プラスだった。積極的な研究開発と設備投資が車の性能向上や新技術の搭載、ブランド力につながり、値引きに頼らない〝価値訴求販売〟に結びついた。販売単価、利益率ともに高まっている。

なお１９９７年（以下、全て３月期）以降の設備投資額はおおむね２００億円台後半〜７００億円台後半で推移し、現行の主力となった第７世代と呼ばれる商品の生産に備えて２０１８年に１０００億円を超えた。これまでの最高額は２２年の１４４３億円で、アラバマ工場の建設やラージ商品の生産設備に大きな投資を行った。２３年の反動減を経て、２４年はラージ商品の拡充や発電用ロータリーエンジン搭載車の発売などに合わせて１２１３億円を投資した。

担当記者：吉田