除草剤や肥料販売の大成農材（中区鉄砲町、杉浦朗社長）は２０２３年９月期決算で過去最高の売上高３０億８７００万円を計上し、初めて３０億円を超えた。除草剤の値上げに加え、近年の異常気象から土壌改善などの効果が期待される有機肥料に注目が集まったことが貢献した。売り上げの６割を占める除草剤は海外の協力工場で製造し、先発品と同じ成分で作るジェネリック除草剤として国内シェア１位。原料高を受け、農薬問屋などへの卸価格を上げた。また、５０年までに化学肥料の使用を３割減らす国の「みどりの食料システム戦略」を追い風に、石巻市（宮城県）の自社工場で作る有機肥料の引き合いが増えた。缶詰などの加工時に出る魚のアラから抽出した魚エキスや米ぬかを使うため、アミノ酸やリン酸が豊富で植物がおいしく丈夫になるほか、微生物を増やして土壌も改善する。酷暑や冷害といった異常気象下でも収穫量が落ちにくいと評判になり、化学肥料からの切り替えが増えたという。２３年の製造量は２６万７６００袋で、１０数年前から約８割増えた。需要増に応えるため、工場の増床や設備増強を検討する。同肥料を使って三原市の自社農場で育てたミニトマトやトマトジュースの販売も伸長。賃借する農地に今期中をめどにハウスを増設し、現在から４倍の４０㌃に広げる。農業法人のグループ化などを通じて、５年内に関東地域にも栽培拠点を設けたいとする。原料高の沈静化傾向に伴い除草剤の販売価格を下げ、今期売上高は２６億円程度を予想している。