木質建材メーカーのウッドワン(廿日市市)は、単板を繊維方向に沿って接着する構造用積層材「JWOOD」を用いた高耐震の独自工法の出荷棟数が、2024年度に累計5万棟を突破した。防災ニーズの高まりを背景にハウスメーカーや地場工務店での採用が広がり、1994年の販売開始から30年余りで達成。今後は4階建ての中層建築物、事務所、倉庫といった非住宅分野の開拓にも力を入れる。
ニュージーランド自社森林のパイン材を使うJWOODは一般的な集成材よりも強度が高く、乾燥による縮みも少ないという。柱や梁(はり)の接合部を専用金物でつなぐ「JWOOD工法」は、震度7クラスの加振試験を10回連続でクリアする耐久性が強みで、全国の主要ショールームでPRし導入先を広げている。
同積層材は住宅性能表示制度の「劣化対策等級」で最上位の3に対応するほか、建材などで生じる健康被害の原因とされるホルムアルデヒドの放散量が最も少ない「F☆☆☆☆(フォースター)」の認定も受けている。さらに植林から製材、加工、出荷までのトレーサビリティー(履歴の追跡)制度も採り入れており、顧客の信頼獲得につなげたいとする。

非住宅分野の開拓に力

人口減少などで国内の住宅需要低下が見込まれる中、近年力を入れるのが非住宅・リフォーム分野だ。同工法は鉄骨造並みの広い空間をつくれることから、これまでに店舗やクリニック、老健施設、保育所といった建物を手掛けた。建設業の脱炭素需要拡大に伴って木造建築による中高層ビルの要望も高まりつつあり、昨春には専担部署「特建グループ」を新設。設計事務所、ゼネコン向けに建物の完成披露会やセミナーの開催を積極化している。2025年3月期第3四半期の非住宅・リフォーム部門の売り上げは、全体の11・8%に当たる約58億円を計上。4年前と比べて1・5倍に増えた。通期の連結売上高は前年比0・6%増の651億5700万円となった。