マツダ(府中町、毛籠勝弘社長)は東京海上日動火災保険と連携し、車両安全性能の向上を目的とした研究開発に事故関連データの活用を始めた。他の企業が持つ同様のデータを用いるのは同社で初めて。

　東京海上日動が通信機能付きドライブレコーダーと組み合わせた自動車保険「ドライブエージェントパーソナル」を通じ、本人同意の上で取得したデータの提供を受ける。例えば事故発生前の車両挙動や運転者の操作状況、顔の向きや視線、車両周辺の環境情報などが対象。専用ソフトウエアで個人が特定できないよう不可逆的に加工する。マツダはこれらを分析し、運転者の状態変化や運転環境の相互作用を把握する。従来は把握が難しかった反応の遅れや注意の偏りといった微細な兆候の検知につなげる。運転者の状態をカメラやハンドルとペダルのセンサーで常時モニタリングする機能や、衝突被害軽減ブレーキといった先進運転支援システムの制御精度を高める狙い。

　同社は、完全自動運転とは違い運転を楽しむ人をサポートする「コ・パイロット(副操縦士)」のコンセプトを掲げる。モニタリングとAI分析によって現実の運転とシステム上の正常な走行との差異を検知。体調急変や意識消失の兆候を捉えた場合に減速・停止したり路肩へ退避したりする仕組みの実用化を進めている。2040年をめどに自社の新車が原因となる死亡事故ゼロを目標とする。両社は22年から事故防止に関する知見を持ち寄るなど、協力している。