１９９１年にル・マン24時間レースで日本車として初優勝した「７８７Ｂ」は昨年、日本自動車殿堂「歴史遺産車」に選定。ＲＥ搭載車では67年発売の「コスモスポーツ」に続く。今年２月１日、36人の技術者が集まり「ＲＥ開発グループ」を復活させた。発電用などで一層改良するほか、環境規制が強まる中でカーボンニュートラル（ＣＮ）燃料対応など研究開発を進める方針だ。　１９７４年の本誌インタビューで当時の松田耕平社長は排出ガス規制の強化に触れ、「まず、いかにして現在の燃料でエネルギー効率を高めるか。長期的に見るとＲＥの燃料はガソリンからアルコール系へ、そして水素へと進みそうだ」と話した。50年たった現在、同社は水素燃料のＲＥ搭載車を世界で初めて実用化（２００６年にリース販売）。ＣＮ燃料を使うロードスター（２・０Ｌ直列４気筒自然吸気エンジン）をスーパー耐久レースで走らせている。ものづくり企業にとって基幹技術を磨くことは無論、その時代に求められる形を模索し続ける姿勢が必要なのだろう。

三建産業 / 吉本 成美 常務

当社は自動車業界向けを主体にアルミ溶解炉などの工業炉を開発・製造している。２０５０年のカーボンニュートラル実現を目指す政府方針を受け、燃料の主流である天然ガスに代わり水素やアンモニアを使う炉の研究・開発を２１年にスタート。23年からはＮＥＤＯ事業の幹事メーカーとして取り組んでいる。来年２月には本社敷地内に複数のテスト炉や水素・アンモニア供給設備を備える研究開発棟を完成予定だ。31年度までに水素だけを使った工業炉の実用化を目指す。

燃焼技術が確立できても最終製品への悪影響があれば脱炭素燃料への転換はできないため、企業から預かった素材の加熱テストなども進めている。産業界での水素活用に向けた最大の壁は既存燃料とのコストの差で、空気の予熱など使用燃料を減らす低コスト化技術を研究している。サプライチェーンの問題もあって普及はまだ遠そうだが、水素、アンモニアを含めさまざまなニーズに対応できる製品や体制を今から準備しておくことが重要だ。国内の工業炉の市場規模は２０００億円程度あり、ほんの一部でも水素やアンモニアに切り替わっていけば大きなビジネスチャンスがある。自動車業界全体で脱炭素の機運が高まっており、メーカー各社はＥＶの開発・拡販に加え、製造時のＣＯ２排出量の削減にも力を入れている。これを受け昨年、自社製工業炉から排出されるＣＯ２の削減率を30年までに50％以上とする目標を立てた。再生可能エネルギーでつくられた脱炭素電力の普及をにらみ、電気炉を開発、拡販。炉の断熱性の向上などを通した省エネ化提案も強化している。コロナ禍で顧客の設備投資意欲が停滞していたが、ここ１～２年で随分回復してきた。脱炭素に資する技術や製品の開発を一層加速し、需要を取り込んでいきたい。