住宅用地が比較的広く確保できる郊外で、県内のハウスメーカーや工務店が平屋の販売に力を入れている。子育てが終わり部屋数を必要としないシニア層や核家族世帯の需要が高まり、着工棟数が年々増加。各社はラインアップを拡充したり、環境性能を高めるなどして需要を取り込む狙いだ。リクルートの不動産ニュースサイト「スーモジャーナル」によると、２０２２年の県内の平屋率は８年前と比べて約２倍の８.５％になった。コンパクトな間取りによる家事動線の効率化や、冷暖房などの光熱費を低く抑えられる点が支持されているという。日興ホーム（東広島市）はロフト付きや、アメリカ西海岸のカフェをイメージしたコンセプト住宅７種類をそろえる。全受注の約２割を占め、東広島が大半という。羽原忠宏住宅営業部長は「老後の生活を意識する人に加え、近年は趣味を楽しむ独身者の問い合わせも増えている。上の階がないため、高い耐震性を確保できるのもメリットの一つ」と話す。断熱・気密性能を訴求するのは旭ホームズ（佐伯区五月が丘）。断熱材を壁の内外側に施すダブル断熱工法や、樹脂サッシ・トリプルガラス窓を採り入れるほか、調湿効果のある紙布の壁材や無垢の床材を標準装備するなど、違いを打ち出している。創建ホーム（竹原市）は広い用地を確保しやすい三原市と東広島市にモデルハウスを構える。広めの洗面脱衣室やランドリースペースなどを設けて家事のしやすさをアピール。全館空調を備えて快適性も高めた。広島市内の顧客からの問い合わせも増えており、５月をめどに安佐南区に新設する計画。平屋は同じ延べ床面積の２階建て住宅と比べて基礎工事や屋根部分の面積が広く、価格が高くなる傾向にある。資材が高騰する中、内外装のデザインや間取りを規格化するなど、建築コストを抑える工夫が鍵となりそうだ。