広島県が共催し7月24日に県内で57年ぶりの総合開会式が開かれた全国高校総体「中国総体2025」は、24年度の北部九州総体の参加者(選手・監督・コーチ)計3万6467人と同規模が見込まれ、宿泊や食事などで経済効果が期待される。全国高体連からJTBが配宿業務を受託。広島市、福山市、尾道市、安芸太田町の県内開催市町も予算を計上し、運営をサポートしている。
　広島県は22年4月に県教委で準備を始め、23年度に全国高校総体推進室と実行委員会を設置。24年度から18人に増員して開会式準備・運営、高校生活動(おもてなし、機運醸成)企画サポートなどを行い、25年度は計4億2851万円(一部国庫)の予算を計上した。広島電鉄、リーガロイヤルホテル広島、広島県スポーツ用品(協)、(公財)久保スポーツ振興基金など89社・団体が協賛。県内開催競技では、県内高校の教職員や生徒ら約2800人が競技別役員・補助員として運営を支える。　

　西条農業高校、県立広島商業高校の生徒が共同で、県産レモンと世羅産梨を使ったスポーツドリンクを開発し、ホットスタッフフィールド広島(陸上競技)で販売予定。ヨコブリシ(大分市)を販売管理者に、インターハイ2025年記念Tシャツ、ボールペンなどを、ひろしんビッグウェーブ(競泳)など競技開催期間に合わせて販売する。競技は8月20日まで広島市で陸上、競泳、剣道、福山市でローイング、少林寺拳法、尾道市でテニス、安芸太田町で登山などを開く。